今の仕事を辞めて働く時間を好きに決めれるUberEats配達員になろと考えていませんか？
この記事では、Uber Eats配達を専業として生活ができるのかについて解説していきます。
都市部であればUberEats配達を専業にしても十分に生活する事が出来る
まず、結論から言って都市圏ならUberEats配達を本業にしても今のところは問題ないです。ましてやフリーターよりも稼ぎやすい仕事といえます。
都内の最低時給は1041円で、1日8時間週5日のフルタイムで働く事となると、1週間40時間働いて41640円となります。
一方で僕の現在フードデリバリーからの収入は1週間30時間くらいで5〜6万円となっています。
時給換算すると1500円〜2000円の間なので、夜勤をするかよっぽど待遇の良いバイトでない限りはフードデリバリー をする方が時給が高い傾向にあります。（勿論最低時給を下回ることもあります）
稼働時間や効率を高めれば収入を増やす事ができる
UberEatsは1日12時間はオンラインにする事が出来るので、配達をする時間を増やす事で収入を増やす事ができます。
SNSを見ても1日12時間配達している人は1週間で10万円稼いでいる人は多く、月収40万円稼いでいる人は結構います。
昨今では、正社員で長時間の残業をしても月収20万円の人も珍しくないので、UberEatsを専業にする事で年収を増やす事が出来るでしょう。
UberEats配達を専業にするのに必要な事
ここまでUberEats配達を専業にすると良い意見をお話ししてきましたが、勿論都合が悪くなる場面も数多く存在します。
UberEatsを専業にする事で都合が悪くなる場面と、その解決法をご紹介していきます。
開業届・青紙申告認証申込書を出す
UberEats配達員は一般的に個人事業に分類されて、雇用労働をする人よりも税金を多く納めなけれなりません。
UberEats配達員になる事で収入が増えた様に感じても、税金の支払いによって生活が楽にならないと感じる可能性が出てくるでしょう。
なので、少しでも税金への対策ができる様に、専業でUberEats配達員になると同時に開業届と青紙申告ができる様に申請書を提出しましょう。
確定申告には青紙申告と白紙申告があり、青紙申告は書類が複雑になる代わりに最大65万円の控除を受ける事ができます。
控除があるだけで、支払う税金の金額が大きく影響しますので、できる事なら確定申告は青紙申告で提出できる様にしておきましょう。
金銭管理をしっかりと行う癖をつける
先ほどお話しした確定申告を青紙で提出するにあたって、年間の売り上げ金額や経費の内訳などを記載しなければなりません。
これらの内訳を1年単位で行わなければらないので、遡って調べながらデータを作るとかなりの時間を使うことになります。
なので、日々の売り上げを記録したり、経費などの出費が把握できる様に金銭管理をしっかり行うことで、確定申告をすんなりと終わらせる事ができます。
また、収入が不安定ではありますので、万が一収入が減った時や怪我などで配達が行えない時の場合に備えての貯金をする計画にも役に立てれるでしょう。
複数のフードオンラインサービスに登録をする
昨今では様々なフードデリバリー サービスが出ていますので、ユーザーは分散している傾向にあります。
その為、UberEatsだけだと注文自体が無く、仕事が来ない事も十分に考えられます。
少しでも安定して仕事が行える様に、UberEatsとは別にフードデリバリー サービスを登録しておきましょう。
UberEatsで配達が行えなくても、他のフードデリバリー配達で待ち時間を少なくする事ができます。
少し遠くても配達を受けれる機会が多いmenuを登録しておく事をお勧めします。
他の副業で収入源を増やす
最後に、UberEatsなどのフードデリバリーサービスの報酬単価は年々減少傾向にあります。
また生活ができるほど稼ぐ事は可能ですが、将来的にはあまり稼げない仕事となっていてもおかしくはありません。
なので、フードデリバリーサービス以外の職種で副業をしておき収入源を作っておいた方が良いでしょう。
まとめ
この記事では、UberEats配達を本業にすることについてご紹介していきました。
まとめ
- 収入を上げる事が出来る可能性がある
- 税金や収入面の不安が伴う
- 会社員ではやらなくてよかった事をしなければならない
UberEatsを本業にする事で、現在フリーターとして働いている人は収入を増やせれると思います。
また場合によっては会社員の人でも収入が増やす事が出来る様になるでしょう。
しかし、個人事業主としてやらなければならない事も出てきますので、この記事を参考にUberEats配達を専業にするべきかよく考えてみてください！